１９２０年（大正９年）レーニンはモスクワ共産党細胞書記長会議で次のように述べた。
《全世界における社会主義の終局的勝利に至るまでの間、長期間にわたってわれわれの基本的原則となるべき規則がある。その規則とは、資本主義国家間の矛盾対立を利用して、これらの諸国を互にかみ合すことである。われわれが全世界を征服せず、かつ資本主義諸国よりも劣勢である間は、帝国主義国家間の矛盾対立を巧妙に利用するという規則を厳守しなければならぬ。現在われわれは敵国に包囲されている。もし敵国を打倒することができないとすれば、敵国が相互にかみ合うよう自分の力を巧妙に配置しなければならない。そして、われわれが資本主義諸国を打倒し得る程強固となり次第、直ちにその襟首をつかまなければならない》（三田村武夫『大東亜戦争とスターリンの謀略 ―戦争と共産主義―』（自由社）、p. 37）
決戦当時、日本でも米国でもソ連のスパイが暗躍していた。日本側で言えば、コミンテルンのゾルゲや朝日新聞の尾崎秀実がいた。彼らの果たした役割は決して小さなものではなかった。が、大東亜・太平洋戦争を反省する際、どういうわけか彼らの名前が挙がることはほとんどない。
《軍国主義の精神的支柱となった国家神道の中心的施設に、閣僚ら政治指導者が参拝することは、遺族や一般の人々が犠牲者を悼むのとは、全く異なる意味を持つ。日本が過去への反省を忘れ、戦前の歴史を正当化しようとしていると受け取られても仕方あるまい》（８月１７日付朝日新聞社説）
が、「敗戦革命論」よろしく戦争を煽った張本人の朝日新聞がそれを棚に上げ、靖国を参拝した現役閣僚を＜戦前の歴史を正当化しようとしている＞などと批判する資格はあるのだろうか。
戦後明らかとなった資料や学説などを元に、戦前を只の「暗黒史」とする戦勝国によって一方的に押し付けられた見方を検証し直して、改めるべきは改める必要もあるのではないか。
《靖国神社には、先の戦争を指導し、東京裁判で責任を問われたＡ級戦犯１４人が合祀（ごうし）されてもいる。サンフランシスコ講和条約で東京裁判を受け入れ、国際社会に復帰した、戦後日本の歩みの否定にもつながりかねない。憲法が定める政教分離の観点からの疑義もある》（同）
サンフランシスコ講和条約で東京裁判を受け入れたことの意味は、既に執行された刑罰に異議を唱えないということであって、戦勝国の歴史観をも甘受するということではない。反日派がこういった偽情報を流し続けていることに我々はもっと注意すべきである。【続】
