《人びとの慣習と繁栄度が不変、つまり、社会が富のほぼ不変量の実質高に対する支配を現金の形でもつ、換言すれば、流通貨幣総量がほぼ一定の購買力をもつとすれば、あらゆる流通紙幣は、その流通高とは無関係にほぼ同じ総実質価値をもつ、ということである。
（中略）
いま、９００万の紙幣が流通しており、全部で３６００万金ドル相当の価値をもつものと仮定する。政府が、さらに３００万の紙幣を印刷し、総額が１２００万となったとしよう…この１２００万の紙幣は、依然として３６００万ドルの値しかもたない。
最初の状況では、各々の紙幣は４ドルであるが、後の状況においては、各々の紙幣は３ドルである。したがって、最初に国民が保有していた９００万の紙幣は、いまや２７００万ドルの価値をもつものであって、３６００万ドルではない。そして、政府の新発行による３００万紙幣は９００万ドルの価値をもつ。
かくて、追加紙幣の印刷の過程において、政府は、国民から課税により徴収するのと同様、９００万ドルを移転したことになる》（ケインズ「課税方法としてのインフレーション」：『ケインズ全集 ４』（東洋経済新報社）中内恒夫訳、pp. 39-40）
貨幣流通量を増やせば貨幣価値が下がりインフレとなる。これは課税徴収するのと同じ効果があるということである。
《この課税は、誰の負担となるのであろうか。それは明白に、最初９００万の紙幣を所有していた者である。彼の紙幣は、現在、以前よりも２５パーセント減価している。インフレーションは、すべての紙幣所有者に、その所有高に比例して２５パーセントの課税を行なったことに相当する。課税負担は広範に分散し、脱税不可能で徴税費用は不要であり、犠牲者の富にほぼ比例することになる》（同、p. 41）
ただし、ケインズは別の論文で、デフレよりもインフレの方がましである旨を指摘してもいる。
《物価上昇の原因をなすインフレーションは、個人に対しても、階級―とくに金利生活者―に対しても不公平であり、それゆえ、貯蓄にとっては好ましくないものである。物価下落の原因をなすデフレーションは、企業者が損失を回避するために生産を制限するようになるから、労働者と企業にとって窮乏化をもたらし、したがって、雇用にとって悪である。
もちろんこれらの逆の事態もまた真である。すなわち、デフレーションは借手に不公平となり、インフレーションは産業活動の過剰刺激をもたらすということになる。しかし、これらの結果は、以上に強調した結果ほど顕著ではない。なぜならば、貸手がインフレーションの最悪の影響を防衛する困難に比べれば、借手はもっと容易にデフレーションの最悪の影響から自衛することができるからであり、また労働者は、不況期の過少雇用に比べれば、好況期の過重労働の方が、もっと容易に自衛することができるからである。
かくて、インフレーションは不公正であり、デフレーションは不当である。ドイツのような極端なインフレーションを除けば、両者のうちでは、おそらくデフレーションの方が悪質である。なぜならば、貧困化した世界では、失業を引き起こす方が、金利生活者を失望させるよりも悪いからである》（ケインズ「貨幣価値変動の社会的帰結」：『ケインズ全集』（東洋経済新報社）宮崎義一訳：第９巻 説得論集：第２編 インフレーションとデフレーション、pp. 87-88）
よって、「緩やかなインフレ」を目指すべきではないかと言われているのである。【了】
